郊外の社会学----若林幹夫----新書
昨今「郊外」の分が悪い。衰えゆく日本、格差化する社会、孤立化する家族、凶悪化する事件の象徴みたいにして「郊外」は語られていく。だからといって「郊外」ではないところの人の住むところがどうかというと、まず「地方」の疲弊は言を待たない。あとは都市中心部に住む者くらいである。東京で言えば、山手線のせいぜい１０キロ範囲内くらいだろうか。
戦後の社会史と経済史において、ニュータウンや団地といった造成された「郊外」住宅地が、宿命的に背負ったものが「持続可能」でなかったということだ。もっというと、原則として３世代が住まない、ということである。これは何を意味するかというと、そのニュータウンで育った子供が独立すると、そのニュータウンから出て行ってしまうということだ。また、これは私見だけれど、郊外にうつった者のうち、子供が独立してなお余力がある夫婦は、自分も都市中心部に引っ越しているように見える。かくして、ニュータウンには“脱出できなかった者”が残ったような格好になる。よく言われるように、ニュータウンの高齢化が問題視されているわけだが、ただの高齢化ではなくて、「脱出できなかった高齢者」という冷ややかな視線が、「郊外」蔑視に輪をかけているように思う。
そもそもニュータウンのマクロ設計として、「持続可能」という視点はあまりなかった。というより、３世代の時間軸を視野にいれるということは、少なくとも３０年間以上のスパン（子供のいない夫婦がその地で子供を生んで、その子供が成長して結婚して子供が生まれるまでの期間）を考慮しなければならないのだが、どう考えても、１９７０年代のあの時代背景の中で、２０００年を視野にいれた計画などできるわけもなく、仮にできたとしても、そんな迂遠なことに配慮した土地に大金はたいて入居したい人はいなかっただろう。
だから、郊外の斜陽化というのは宿命ではあるが、所詮は過渡期の住宅事情だったのかもしれない。１９４５年の戦後から、たとえば低炭素社会が実現（？）する２０５０年までの１００年間の中で、３０年ほど「そういう人の住み方もあったのだ」という記憶に霞むのだろうか。
